
実は、売れない状況には様々な理由があります。それを1つずつ分析して必要な対策を講じれば、スムーズに売却できる場合も多いものです。
そこで今回は、売れない理由の分析とスムーズに売却するためのコツをご案内します。
中古マンションがなかなか売れない理由
中古マンションが売れないという場合、その理由について現状分析することが大切です。
売れない理由でもっとも多いのが、相場より高い販売価格が設定されている場合です。不動産会社の見積もりが相場よりも高すぎる場合や次に購入する家の購入資金をできるだけ多く確保したいがために相場よりも高く設定しているケースがあります。
次に、管理費や修繕積立金が非常に高いという場合も購入意欲を妨げる理由となります。特に古いマンションの場合、修繕積立金不足などから、積立金の将来的な値上げが懸念される場合があります。
また、同じマンション内で他に売り出されている物件があって競合している場合もほぼ同条件での比較が可能となることから、売れにくい状況が生まれます。さらに同じエリア(地域)内で中古物件数が多すぎて、供給過剰になっている場合も売れない理由につながります。この他にも、仲介する不動産会社の販売力の弱さやモチベーションの低さになども原因として考えられます。
スムーズに売却するためのコツ

現状分析して該当するような原因が見つかれば、それらを取り除いて売却するためにどうすればいいか検討しましょう。スムーズに売却するには、主に3つのコツがあります。
1.売却価格を見直す
設定価格や管理費、修繕積立金が高い場合や同一マンション内に競合物件があるような場合には周辺エリアの相場や競合物件の価格と比較し、適正価格に変更するなど売却価格の見直しをしていきます。査定価格については複数の不動産会社に見積もりを依頼し、より相場に近い適正価格を確認しましょう。
2.売り出しを一時的に中断する
競合物件対策や市場が飽和しているような場合、一時的に売り出しを止めて様子見するのも一案です。売却には価格面だけでなく、タイミングが重要な場合があります。しばらく間を置いてから価格を下げて再び売り出せば、不動産ポータルサイトでも新着扱いということで注目度もアップします。
3.不動産会社を見直す
仲介を依頼した不動産会社に熱心さが見られないなど不満がある場合、売り主として要望を伝えることも重要です。また、この他にも問題がある場合には、思い切って不動産会社の変更を検討してみてもよいでしょう。尚、売れない理由が何であれ、売り物であるマンションの室内はきれいにクリーニングをして印象を良くしておくことが大切です。
過度に物が多いと収納不足を連想させてしまったり、部屋が狭く感じてしまったりします。売却を機に断捨離も必要です。
また、リフォームまで踏み込んでしまうと、コスト分の回収ができない恐れがあります。本格的なリフォームまでは不要ですが、壁紙を変えるぐらいならコストもかからずに印象を良くすることができます。水回りの水垢やカビ取りも意識してみてください。
試してみる価値はあるでしょう。
スムーズ売却には不動産会社の選定も重要

中古マンションをスムーズに売却するには、不動産会社選びがとても重要です。 あまりに成果が出ない場合や担当者に熱意が感じられない場合は、思い切って不動産会社を変更することも検討したほうがいいでしょう。
優れた不動産会社は、個々に特長の異なる物件に対して臨機応変に売却までの様々なソリューションを提示してくれます。「不動産会社を変更した途端に売却できた」ということは十分に起こり得ることです。
また、それまで「一般媒介契約」だった方が別の不動産会社に変更するために新たな契約をする場合、「専任媒介契約」もしくは「専属専任媒介契約」がおすすめです。
一般媒介契約の場合、契約した不動産会社がせっかくお金をかけて広告宣伝しても他社で決まってしまえば1円の手数料も入ってこない契約形態なので、売却の広告投資へのモチベーションが低いからです。
専任媒介契約や専属選任媒介契約なら、売れれば必ず手数料が入ってきますので、積極的な販売活動が期待できますし、定期的な営業報告を受けることもできます。ただし、囲い込みなどのリスクがありますので、信頼と実績のある不動産会社を選びましょう。
コツに従ってスムーズな売却を
中古マンションが売れない背景には、ほとんどの場合何かしらの理由があります。売れない理由を客観的に分析し、この記事を参考にスムーズに売るためのコツに従って対策を講じていくことが大切です。
必要に応じて不動産会社を変更することも有効な場合がありますので、検討してみましょう。
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監修者

大沼 春香(おおぬま はるか)
宅地建物取引士
埼玉県・千葉県・東京都一部に拠点を置く
不動産売買仲介会社に15年以上従事。
自身も不動産購入を経験し「初心者にもわかりやすい」
実態に基づいたパンフレット・資料に定評がある。
最近はWEBや自社セミナーなどでの情報発信も行っている。